専門家のご紹介　中島吾木香さん

障がいのある人の「リカバリー」を目指して

これまで精神疾患・精神障がいのある人の「リカバリー」を一貫して目指してきました。
どんなに重症度が高くても、本人が望む地域生活や一般就労は可能であるという信念に基づき、ACT-Jプロジェクトでは、多職種チームによる訪問支援で入院や施設入所に頼らない地域生活をサポートしました。IPSモデルを導入した就労支援では、ストレングスに着目した迅速な職探しにより、多くの企業就労と高い定着率を実現しました。
産業分野では、企業内で障がい者雇用における社員教育や社内の受け入れ体制を整え、採用から定着までの支援、支援機関との調整を行うなど、福祉と企業をつなぐ役割を担い、法定雇用率の達成と高い定着率を実現しました。
その他メンタルヘルスケアでは、未病から休職・復職者への専門相談のほか、職場環境の調整など幅広く対応しています。

産業分野で働くソーシャルワーカーの育成・普及へ

Eachには、産業分野で働くソーシャルワーカーの育成・普及を願い、参画しました。
特例子会社や大企業を除き、企業内で働く医療・保健・福祉の専門職はまだまだ少ないと感じています。専門職が 企業に身を置き、企業側の理解を深め不安を解消するとともに、支援機関に求められている役割の交通整理を行なうことで、両者のギャップを埋めることができ、その結果、障がい者雇用の促進・定着や、社員のメンタルヘルスの向上につながると思っています。

受け入れ側が正しい知識や理解を持って、柔軟な対応を

障がいのある社員やメンタルケアが必要な社員が職場に適応するために、新たにスキルを獲得することや変化していくことも重要ですが、それ以上に社会・企業などの受け入れ側が正しい知識や理解を持ち、本人の特性や状態に合わせ、適切な環境調整などの柔軟な対応が図れるかが大きなポイントです。
企業内に専門職がいることで、本人と会社の状況を中立・客観的に評価でき、両者にとってより良い対策を考えられることは大きな魅力だと思います。

“1社にひとりソーシャルワーカー”が当たり前の社会に

企業で働く福祉の専門職が増え、“1社にひとりソーシャルワーカー”が当たり前の社会になることを願っています。そのために、企業で働きたい専門職が安心してチャレンジし、活躍できるような体制や、支援の質が担保できるような仕組みを整えていきたいです。そして働きたいと願う障がい者が働くことをあきらめず、会社にとってなくてはならない存在、戦力となる人財になれるよう、それぞれの強みを活かして協働していきたいです。